採用動画の発注前チェックリスト｜出演同意・ロケ地・納品仕様

採用動画の発注前チェックリスト｜まず確認する6項目

発注前のチェックリストは、制作会社に任せる範囲と、自社で準備する範囲を分けるためのものです。各項目に「決定内容・確認担当・期限」を添えると、未確定事項を残したまま撮影へ進むことを防ぎやすくなります。

• 目的・対象：誰に、どの職種の何を伝え、視聴後に何をしてほしいか
• 公開先：採用サイト、説明会、SNS、広告など、使用する場所と期間
• 出演者：候補者、出演意思、説明する利用範囲、確認窓口
• ロケ地：撮影許可の確認先、撮影可能時間、映してはいけないもの
• 納品仕様：本数、尺、画面比率、字幕、データ形式、納品方法
• 契約・進行：見積もり範囲、修正条件、確認責任者、公開予定日

未確定事項は空欄にせず、「誰がいつ決めるか」まで記入しましょう。企画・構成そのものの検討は、次の記事も参考にしてください。

出演同意は「顔出しの可否」だけで終わらせない

出演者には、撮影内容だけでなく、動画をどこで、いつまで、どのように使う予定かを説明することをおすすめします。口頭確認だけに頼らず、説明した内容と本人の意向を後から確認できる形で残しましょう。

社員に説明しておきたい利用範囲

• 顔・声・氏名・所属・役職のうち、何を公開するか
• 採用サイトだけでなく、SNSや有料広告にも使う予定があるか
• 短縮版の制作、静止画の切り出し、サムネイルへの利用を予定しているか
• 公開予定期間と、異動・退職・掲載見直し時の相談窓口
• 公開前に本人が確認する内容と、回答期限

出演を断れる選択肢と確認範囲を用意する

社員の出演を前提にせず、顔を映さない手元撮影や、ナレーション中心の構成も検討できます。本人確認は「発言の意味や氏名・役職の誤り」などに範囲を定め、演出を含む最終判断は社内責任者が取りまとめる進め方を提案します。

ロケ地は撮影許可・映り込み・当日の運用を確認する

自社オフィスや工場でも、撮影場所の管理ルールと映り込みの確認は分けて進めましょう。撮影できる場所が決まっていても、通常業務との調整や機密情報の除去が必要になる場合があります。

• 許可の確認先：施設管理者、貸主、共用部の管理窓口など
• 撮影範囲：看板、他社ロゴ、来訪者、モニター、図面、顧客資料
• 当日の条件：使用時間、搬入経路、電源、騒音、業務停止の可否
• 安全と代替案：立入範囲、保護具、撮影中止の判断者、雨天時の対応

「後からぼかす」前提ではなく、撮影前に映さない準備を優先しましょう。確認用の写真を制作会社と共有する場合も、機密情報が写っていないか確認します。

納品仕様は「完成動画一式」ではなく一覧で合意する

納品仕様は、公開先ごとに必要なデータを一覧にして合意しましょう。以下は確認項目の比較例であり、特定の媒体の必須仕様や標準サービスを示すものではありません。

項目	選択・比較する内容	発注前の確認点
画面比率	横型・縦型・正方形	単なる切り抜きか、構成・字幕を再調整するか
字幕	字幕入り・字幕なし・字幕ファイル	必要な版と、表記の確認担当を決める
尺・本数	本編・短縮版・職種別版	各版の内容と納品本数を明記する
データ仕様	解像度・形式・容量	公開先や再生機器の条件を確認する
素材・編集データ	完成動画のみ・素材等も含む	引き渡し範囲と再編集・再利用条件を確認する

音楽・写真・フォントなども、予定する公開媒体や広告利用に対応できるか確認します。納品後に別会社で編集する可能性があるなら、その用途も見積もり時に伝えてください。

用途から構成を考える参考として、MANUMATEの商品紹介動画は、オンライン展示会「ITトレンドEXPO2025 Summer」での活用を目的として制作しました。採用動画の事例ではありませんが、発注時に活用場面を具体化する考え方の参考になります。

見積もり比較では修正条件と社内承認の流れをそろえる

見積もりは、金額だけでなく、撮影・編集・納品の範囲をそろえて比較しましょう。修正回数が同じでも、構成変更や撮り直しが含まれるかで依頼できる内容は変わります。

1. 同じ依頼条件を渡す：目的、公開先、撮影場所、出演人数、希望納品物を共有する。
2. 追加費用の条件を聞く：撮影延長、日程変更、追加版、構成変更の扱いを確認する。
3. 承認の段階を決める：構成案、撮影内容、初稿、最終稿の確認者と期限を置く。
4. 窓口を一本化する：人事・広報・現場の意見を集約して制作会社へ伝える。

発注前にそろえるべきなのは、価格だけでなく「その価格に含まれる完成形」です。未確定部分は、見積もりの前提条件として記載してもらいましょう。

採用動画の発注前によくある質問

出演同意書は制作会社に用意してもらえますか？

対応可否を見積もり時に確認してください。ひな形がある場合も、自社の公開媒体・利用期間・相談窓口と合っているか確認し、必要に応じて法務確認を行いましょう。

出演した社員が退職したら、動画を削除するべきですか？

一律には判断できません。同意内容や本人からの申し出、掲載内容などを確認し、継続公開・差し替え・非公開の対応を検討してください。発注時に更新方法も相談しておくとよいでしょう。

縦型版は横型動画から切り出せば十分ですか？

人物や字幕が収まるか、内容が伝わるかを確認して判断します。縦型版も使う予定なら、撮影前に伝え、画角と編集範囲を相談しましょう。

撮影素材や編集データも納品されますか？

納品されると決めつけず、見積書・契約書で確認してください。引き渡しの可否に加え、利用範囲、追加費用、保管期間も確認対象です。

企画が固まる前でも相談できますか？

まずは採用上の課題、対象職種、公開先、希望時期、予算の上限や検討範囲を整理しましょう。未確定事項を明示すれば、企画から依頼する範囲を相談できます。

運営：株式会社アールアイメディア。本記事の執筆にはAIを補助として使用しています。個別案件の費用・対応範囲や現場の手順は、条件に応じて確認してください。